昨年８月の李大統領(当時)の竹島訪問とその後の陛下への謝罪要求を受けて一気に高まった日本国内の反韓・嫌韓ムードを新大統領の朴槿恵（パク・クネ）女史が就任早々から「反日」全開の行動で煽り続けたことから、この夏から秋にかけて、日本の週刊誌、月刊雑誌は歴史を歪曲する南コリアを糾弾する「反韓・嫌韓」の特集記事で溢れた。特にニューズウィーク日本版9/5号の「暴走する韓国」、10/1号の「反日韓国の妄想」は衝撃だった。

　11月に入っても雑誌「正論」が「慰安婦問題、反撃の秋」の特集を組み、月刊WiLLは「常軌を逸した韓国の反日」、「愚かな国の愚かな大統領」・・の記事を載せている。「週間文春」の本日(14日)付けの新聞広告には、『韓国の「急所」を突く』の大見出しが躍り、「征韓論」などと言う物騒な言葉まで出現している。単行本の世界でも今年４月に出版された「悪韓論」（新潮社）が未だにアマゾンランキングの歴史・地理分野で11位を維持しているほか、「嘘だらけの日韓近現代史」（扶桑社）、「竹林はるか遠く」（ハート出版）など朝鮮半島関連本の売れゆきは凄まじい。南コリア本は、「出せば売れる。売れるからまた出す」といった状況が続いているようだ。

　週刊誌や月刊誌に「反韓／嫌韓」の解説記事を提供しているのは、室谷克実、黒田勝弘、井上和彦、井沢元彦、三橋貴明など特定の論客の皆さんであることから、記事の内容は、どの雑誌も似たり寄ったりで、コリアウォッチャーにとっては、特に目新しいものはないが、書店で立ち読みを繰り返していると、同じような内容の解説記事を何度も復習することになって、いつの間にか、南コリア人が吹聴している「嘘っぱちの歴史認識」と日本の専門家が解説する「正しい歴史認識」との絶望的な乖離が私の頭に浸透してしまうのだ。南コリアによる「反日ヘイトアクション」のおかげで、私と同様に雑誌などに啓蒙され、今や日本人の多くが「日韓の正しい歴史認識」を持つに至ってしまったのではないだろうか。事態は意外にも、日本に対して「正しい歴史認識を持て！」と絶叫する南コリア人の思惑どおりに進んでいるのだ。

　産経新聞を除く全国紙では、読売新聞が10/3付けの社説「朴大統領発言　日韓関係改善の意思はあるのか」で韓国批判を開始した。今日14日付朝刊の第4面の特集『政治の現場　冷え切る日韓�@』では、ネットを使って破廉恥な反日活動を
強硬に推し進めているＶＡＮＫ［バンク］(Voluntary Agency Network of Korea)の実態を紹介する記事を掲載している。大手全国紙で「ＶＡＮＫ」について解説したのは読売新聞が初めてだろう。南コリア政府だけでなく「真露（ジンロ）」などの民間企業が資金援助を行ってＶＡＮＫの反日ヘイトアクションを強力にサポートしている許しがたい実態も暴いている。次回の『冷え切る日韓�A』では、チャイナと共謀した卑劣で悪質なロビー活動によって、米国の連邦議会や地方議会で「対日慰安婦決議」を繰り返させ、「票と金」で地方議員を恫喝して、米国の公用地に慰安婦像を建てまくる米国在住のコリアンの実態が紹介されるはずだ。最大の発行部数を誇る読売新聞が本腰を入れて「反撃」に出たことを頼もしく感じている人も多いことだろう。ようやく日本が総力を挙げて世界に向かって「正しい歴史認識」を主張できるときが来たようだ。

　関東大震災直後に東京周辺の村々で自主的に組織された対朝鮮人自警団のメンバーを祖父に持ち、朝鮮人蔑視の感情を隠そうともしない両親に育てられながらも、単身寮で回し読みした「韓国からの通信」（岩波新書）で、戒厳令下の南コリアの同世代の若者たちに深い同情を感じ、子供たちと一緒にソウル五輪を心から祝福し、そしてカミさんが薦める「冬のソナタ」を新鮮な驚きを感じながら視聴した団塊世代の端くれ（私のことです）は、「朝鮮日報」と「中央日報」のネット配信記事をほんの半年、読んだだけで見事に「反韓ジジイ」に姿を変える羽目になりました。大統領が「加害者と被害者という歴史的立場は1000年の歴史が流れても変えることはできない・・」などとほざいて自国民の復讐心を煽り、「ウソも百回言えば、ウソでなくなる」と本気で考えている国家と真摯に付き合うことなどできるはずがありません。南コリアが百回ウソをつくのであれば、日本は「正しい歴史認識」を一万回唱えましょう。「糞」いや、「ウソ」まみれの虚飾の国に対しては「１００倍返し」で応ずるのが正攻法です。謂われもなく犯罪国家の汚名を着せられたこの腹立たしさを孫や曾孫の世代に引き継いではなりません。落とし前は、私たちの世代でつけるのです。